会社をバックレても大丈夫？気になる疑問点とバックレるリスクを解説！

「仕事が嫌で会社に行きたくない。」

こういった思いから、会社をバックレたいと考えてしまう人は多いです。

しかし、バックレてしまうとさらにめんどくさい状況に陥ってしまいます。

この記事では、仕事をバックレてしまうリスクと対処方法を解説していきます。

1.正社員が会社をバックレたらどうなる？

正社員が会社をバックレた場合の疑問点を解説していきます。

それぞれ解説していきます。

1-1.会社をバックレたら会社からの連絡が止まらない

会社をバックレたら会社からの連絡が鳴り止まないでしょう。

なぜなら、上司には「部下の管理責任」があります。

部下が連絡もなし会社に来なかった場合、事故に巻き込まれたり、家で倒れているのではないかと考えてしまいます。

よって、しばらくの間連絡は鳴り止まないでしょう。

上司が訪問してくる可能性も

また、自宅が会社から近い場合は、上司があなたの家に訪問してくる可能性があります。

連絡がつかない場合、直接自宅にいって安否を確かめようとするからです。

しかし、まだ自分に連絡が来ているだけならいいのですが、あなたに連絡がつかないと今度は親に連絡がいきます。

1-2.会社をバックレたら親や警察に連絡がいく

会社をバックレて会社からの連絡を無視し続けると親や警察に連絡が行く可能性があります。

親に連絡がいく

あなたに連絡しても連絡がつかなかったり、自宅にも居ないとなると親に連絡がいきます。

会社に入社したら、貴方に何かあった場合に連絡する、「緊急連絡先」というのを登録しているはずです。

緊急連絡先には基本的に「親の連絡先」が登録されています。

よって、あなたに連絡がつかない場合、会社から親宛にあなたの安否を確認されます。

親もあなたの行方を把握していない場合、警察に連絡がいく

親もあなたが会社をバックレてどこに行ったか分かっていない場合、警察に連絡がいく可能性があります。

要は、「行方不明」という扱いになり、親が捜索願を警察に届け出する可能性があるからです。

会社の独断で捜索願を警察に依頼するのは不可能なので、家族からの届け出が必須になります。

会社側が家族側に依頼して、警察に捜索願を依頼するといったケースは実際にあります。

会社をバックレるとこれだけ大きな問題に発展する可能性があります。

Twitterの声

一人暮らしのとき仕事バックレて誰とも連絡を取らず遊び歩いたり引きこもってたりしてたら親が警察と共に乗り込んで着たことがある

— たにお (@tanio_0101) May 6, 2019

1-3.会社をバックレたら給与は支払われる？

結論、支払われますが、バックレた日が多いほど支払われる給与は低くなります。

なぜなら、バックレた日は働いたことになりませんので、無給扱いになります。

給与が支払われるといっても、出社した日や有休を取得した日にて給与計算をおこないます。

よって、バックレた日数が長くなればなるほど、支払われる給与は少なくなります。

1-4.会社をバックレたら懲戒解雇(クビ)になる？

会社を2週間以上バックレつづけると、会社側は従業員を懲戒解雇にすることが出来ます。

会社をバックレるということは、会社を無断欠勤しているということです。

通常であれば会社側が従業員を解雇をする場合、事前に解雇予告が必要です。

しかし、例外として「2週間以上の正当な理由なく無断欠勤し、出勤の催促に応じない場合」は解雇することが可能となっています。

実際に過去の判例によって、長期的な無断欠勤による解雇は有効とされている判例があります。

会社の就業規則次第ですが、基本的には無断欠勤を2週間継続した場合懲戒解雇と定めている会社がほとんどです。

Twitterの声

仕事が辛くて逃げたくなる時があると思いますが、バックレや無断欠勤だけはやめましょう。

無断欠勤を2週間続けると懲戒解雇になる可能性が高く、そうなると再就職がほぼ不可能になってしまうからです。

ただし、精神疾患やハラスメントを受けたことが原因の場合は懲戒解雇される心配はありません。

— こー吉@ADHD治したい (@kokichiblog) June 18, 2020

懲戒解雇は社会的に犯罪者と呼ばれるレベルの人が受ける罰で、会社で最も重い罰則になります。

何となくバックレてしまって懲戒解雇になってしまうととんでもない爆弾を背負うことになります。

極力バックレることはやめて、正式な退職の手続きをおこないましょう。

1-5.会社をバックレたら転職に不利？

会社をバックレても転職することは出来ます。

数回バックレたことで、転職活動に大きな影響があるかというと、そこまで影響がありません。

わざわざバックレたことを正直伝える必要はないからです。

伝えてしまった場合は、確実に落とされてしまうので、不利になるような情報は伝えないようにしましょう。

しかし、転職に不利になってしまう例外もあります。

懲戒解雇になってしまったら、転職は不利になる

2週間以上無断でバックレ続けて懲戒解雇になった場合、転職活動は確実に不利になります。

前述した通り、懲戒解雇は会社の罰則の中でも最も重い罰則になります。

「これも隠せば大丈夫じゃないの...？」と考える人もいると思います。

懲戒解雇になった場合、数回バックレた場合と重さが違いすぎるのでバレてしまうケースがあります。

離職票の提出を求められてバレるケースがある

会社を退職した人には、漏れなく離職票が発行されます。

離職票にはあなたが辞めた理由が記載されているので、退職理由を確認することが出来ます。

この離職票の提出を転職先から求められるケースが稀にあり、懲戒解雇がバレてしまうケースがあります。

隠し通して内定を貰ったとしてもバレてしまっては「経歴詐称」となり、内定取り消しになることも考えられます。

懲戒解雇になると自分では隠し切れない傷が出来てしまいます。

よって、懲戒解雇になる前に退職の手続きをすませた方が得策です。

1-6.会社をバックレたら損害賠償を請求される？

会社をバックレてれも損害賠償を請求される可能性はかなり低いです。

社員1人がバックレたのに対して、損害賠償を請求する際のコストが見合わないからです。

また、バックレたことと損害の関連性を立証することが難しいからです。

さらには、会社側のハラスメントが発覚して逆に会社側が追い詰められるというケースもあります。

よって、損害賠償を請求されることはほとんどないでしょう。

ただし、自分のミスで会社に大きな損害を発生させたり、不正をしてバックレた場合は、損害賠償を請求される可能性もあります。

基本的には請求される可能性は低いですが、もしものことを考えバックレることはやめましょう。

2.もし会社をバックレたら、その後どうすればいい？

すでにバックレてしまっていた場合、どうすればいいか解説していきます。

2-1.気持ちの整理がついたら、早めに会社へ連絡をする

気持ちの整理がついたら、早めに会社へ連絡をおこないましょう。

前述した通り、会社があなたの現状を把握出来ないと、親や警察に連絡がいってしまいます。

また、そのまま2週間バックレ続けてしまうと最悪の場合、懲戒解雇になってしまいます。

つまり、時間が経てばたつほど、状況が悪化してしまいます。

そうなる前に、会社へ退職したい旨を伝えて、正式な退職の準備を進めていきましょう。

2-2.バックレたまま退職したい場合、内容証明郵便で退職届を会社に送付しよう

退職の意向を伝えるのに出社したくない場合、内容証明郵便で退職届を送付する方法があります。

バックレたまま退職の手続をしないでいると、会社側から懲戒解雇という扱いを受けてしまい、経歴に傷がつきます。

それを防ぐためにも、退職届を内容証明郵便で会社に送付することで退職の手続を進めることが出来ます。

内容証明郵便で退職届を送付することで、会社側は確実に退職届を受け取ったことになります。

よって、あなたの退職を引き止めることが出来ません。

Twitterの声

仕事バックレた挙句3週間経って今更退職願送りつけるとかめちゃくちゃ非常識なんだろうけど他に方法が分からなかったしもう送ってしまった

— あかみ (@ngusdh) January 6, 2021

本当にバックレたいなら退職届を内容証明で送りつけておけば懲戒解雇にならないのでオススメ

— Mどっぷー (@mdop288) April 14, 2017

3.バックレるくらいなら、退職の準備を進めよう

バックレるくらいなら、退職の準備を進めましょう。

これまで説明してきたバックレた後のリスクを考えると、適切な退職方法で退職をした方が今後の転職にも有利です。

退職の流れは以下になります

3-1.【STEP1】上司へ退職の意思表示

退職の第1ステップとして、上司へ退職の意思表示が必要になります。

バックレてしまったことは、誠意をもって謝罪をし、自分がもう現職で働く意思がないことを明確に伝えましょう。

上司に引き止めにあったり、退職意向を受け入れて貰えなかった場合は、さらに上の上司や人事部などへ直接連絡をおこないましょう。

従業員の退職を妨げることは法律違反になるため、会社側は断ることは出来ません。

3-2.【STEP2】退職日と有給取得のタイミングを決める

退職日と有給取得のタイミングを決めましょう

まずは退職日を決める

上司に退職の意思表示をしたら、退職の日を決めましょう。

基本的に就業規則通りの退職日を会社側は提示してきますが、法律上最短2週間で退職することも可能です。

退職日から逆算して有休を取得する

退職日まで出社し続けるのはメンタル的にかなりきついです。

出社日を極力減らすために、残っている有休を使い切りましょう。

残りの日数分を退職日まで使い切ることで、退職日まで出社せずとも退職することが出来ます。

3-3.【STEP3】退職届を提出

上司と退職日の折り合いがついたら、正式に退職届などの退職関係の書類を一式提出します。

基本的には会社のフォーマットがありますので、そのフォーマット通りに記載しましょう。

会社にない場合は、ネット上にひな型が沢山あるので利用しましょう。

3-4.【STEP4】仕事の引継ぎ

自分の仕事の引継ぎをおこないましょう。

基本的に引継ぎ先は上司が選定しておくので、指示された人に引き継ぐだけで完了となります。

3-5.【STEP5】退職

最後に退職するタイミングで会社に健康保険証などを返却します。

他にも携帯電話やPCを借りていた場合は全て返却します。

返却が完了したら、晴れて退職が完了となります。

4.バックれずに最速で会社を退職する方法

通常の退職のフローだと1~2ヶ月退職に時間を要してしまいます。

しかし、「パワハラを受けていてすぐにでも辞めたい...」「会社の人に会うのが気まずいからなるべく早く辞めたい...」

このような理由で一刻も早く会社を辞めたい人へ向けて、最速で会社を退職する方法を紹介します。

4-1.法的には最短2週間で退職は可能。就業規則が定められている場合は注意が必要。

法的には最短2週間で退職は可能となります。

ただし、就業規則に退職日に関する定めが設定されているときは注意が必要です。

民法上では下記にのように定めされていますが、労働局HPには「民法は任意規定のため、就業規則が優先される」といった記載があります。

民法と就業規則は状況によって優先度が変わってきますが、民法を盾に強行突破することが出来ないわけではありません。

執拗な引き止めに合っている場合やどうしても退職したい人は、確固たる意志で退職交渉をおこなうことで早期に退職することが可能です。

4-2.退職代行を利用する

「上司に退職することは言いづらい...けど、会社は早く辞めたい...」

こういった人は退職代行を利用しましょう。

退職代行を利用することで、会社とやりとりせずに最短で会社を辞めることが出来ます。

料金は数万円かかりますが、それだけで辞める際のめんどうなやりとりを解消することが出来ます。

退職代行を利用するうえで、よくある質問

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5.退職の準備と一緒に転職活動も進めよう

退職の準備と一緒に転職活動も進めましょう。

準備無しに退職してしまい、無職の期間が長くなってしまうのは転職活動にも影響してきます。

よって、退職の準備と一緒に転職活動も同時並行しておこなっていきましょう。

しかし、「時間がなくて転職活動をしている暇がない...」といった人もいるでしょう。

そういった人は、転職のトータルサポートを無料で受けれる「転職エージェント」を利用しましょう。

5-1.転職エージェントなら完全無料で転職のサポートを受けることが可能

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どちらも無料になりますので、迷う場合は複数の転職エージェントに登録すれば失敗する可能性が下がります。

登録する前に確認！転職エージェントは複数登録しよう！

転職エージェントを利用する際は、複数の転職エージェントサービスに登録しましょう。

理由としては、転職エージェントを利用するうえで、エージェントとの相性がとても重要だからです。

1社のみの場合

一社のみ登録し、転職エージェントとの相性が悪かった場合、転職を円滑に進めることが出来ません。

複数社の場合

このように複数社の転職エージェントに登録することで、相性がいい転職エージェントを見つけることが出来ます。

Twitterの声

今週は3人の転職エージェントと電話面談した。1人目のエージェントさんは動きが早かったなぁ。

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6.まとめ

今回は会社をバックレた場合どういった状況に陥るか解説しました。

改めて、最後に確認となります。

以上になります。

極力バックレをせずに、正式な手続きを持って退職することをオススメしますが、メンタル的にきつい場合は退職代行などを利用して、退職をおこないましょう。

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